結婚式を挙げる割合は？ナシ婚急増の真相と後悔しない新基準【2026年】

婚姻届を役所に提出し、新たな生活をスタートさせるカップルのうち、従来のような「結婚式や披露宴」を実際に執り行う層はどれほど存在するのでしょうか。かつては当たり前とされた挙式文化ですが、2026年現在の結婚トレンドを紐解くと、披露宴を行わない、あるいはいわゆる「ナシ婚」を選ぶカップルが珍しくない時代へと大きくシフトしています。

「周りの友人があまり式を挙げていない」「莫大な費用をかける意味を見出せない」という当事者の声が増加する一方で、「親への感謝を伝える場をどう設けるべきか」「後から後悔しないだろうか」と思い悩む声も後を絶ちません。最新の調査統計とブライダル業界の現場取材から、結婚式実施率のリアルな現在地と、式を挙げない選択の深層にある社会構造の変化を解き明かします。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：婚姻届を提出したカップルのうち、従来型の挙式・披露宴を行う割合は約半数に留まり、入籍のみやフォト婚を含む「ナシ婚層」が完全に定着している。
• 要点2：式を挙げない最大の理由は「300万円超に上る費用相場への疑問」と「主役として見世物になることやゲストへの金銭的負担（ご祝儀）を避ける配慮意識」。
• 要点3：後悔を防ぐ鍵は「全くなにもしない」のではなく、フォトウェディングや家族婚・少人数挙式など、関係性の濃い身内だけで節目を刻む柔軟な選択肢にある。

【2026年最新データ】現在結婚式を挙げる割合はどのくらい？「ナシ婚」約5割の現実

現在、日本国内で結婚するカップルのうち、どのくらいの割合が挙式を行っているのでしょうか。大手ブライダル媒体である『ゼクシィ結婚トレンド調査』などの挙式検討者を対象とした母集団データでは、挙式・披露宴の実施率は7割前後の高水準に見えます。しかし、厚生労働省が公表する「人口動態統計」の年間婚姻件数と、経済産業省の「特定サービス産業動態統計」などの婚礼取扱実績を照合した実質的な結婚式実施率の推移を追うと、まったく異なる実態が浮かび上がります。

婚姻届を提出したすべての新婚カップルを母数とした場合、一般宴会場やホテル、専門式場で本格的な挙式・披露宴を行う割合はおよそ50%前後に留まります。つまり、およそ2組に1組のカップルが、従来型の結婚式を行わない「ナシ婚」または「入籍のみ」の道を選択しているのが動かぬ事実です。

特にここ数年は、2020年代初頭の情勢不安を契機に加速した「儀式の簡素化」が一過性のブームではなく、不可逆な生活文化として完全に定着しました。「結婚＝当たり前に数百万円かけて挙式をする」という昭和から平成にかけて強固だった社会的規範は崩壊し、挙式を行うこと自体のプレミアム化と、入籍のみで済ませる合理的な選択への二極化が急速に進んでいます。

一体なぜ式を挙げないのか？カップルが語る「ナシ婚の決定的な本音」と費用相場

挙式をあえて見送るカップルが増加している背景には、単なる金銭的余裕の有無だけでは語りきれない、価値観の決定的な地殻変動が存在します。式を挙げないカップルへの聞き取り調査やコミュニティの告白から見えてくるのは、極めて現実的かつ他者配慮に基づいた理由です。

筆頭に挙げられるのが、平均300万〜350万円前後とされる結婚式費用相場に対する疑問符です。一般的な披露宴ではゲストからのご祝儀（1人あたり平均3万円）を見込めるものの、新郎新婦の手元から持ち出す自己負担額は平均100万〜150万円に達します。止まらぬ物価高や将来の社会保障に対する懸念が拭えないなか、「たった半日の宴席のために百数十万円の自己資金を消滅させるなら、住宅の頭金や新生活の家具、あるいは新婚旅行や資産形成に回したい」と考えるのは極めて自然な経済的判断と言えます。

さらに見逃せないのが、「儀礼的な演出への違和感と気恥ずかしさ」です。取材に応じた30代前半の男性会社員は、次のように当時の心境を明かしています。

「会社の上司を招待して紋切り型の祝辞をいただき、高砂の席で終始笑顔を作り続けるという構図そのものが、自分たちの生き方に合わないと感じました。何より、友人たちに3万円のご祝儀と衣装代、移動の時間を負担させること自体に強い申し訳なさを覚えてしまったのです」

「主役としてスポットライトを浴びたくない」「形式的なお決まりの儀式をこなすのが苦痛」という内省的な価値観に加え、タイパ（タイムパフォーマンス）や相手への気遣いを重んじる世代ならではの「ゲストに気を遣わせたくない」という思いが、ナシ婚を選択する強力な後押しとなっています。

【比較検証】年代別の挙式割合と結婚スタイルの劇的変化

結婚式に対するスタンスは、当事者の年齢層や可処分所得、人生の優先順位によって大きく異なります。年代別の挙式割合の傾向を俯瞰すると、20代前半は経済的な理由や授かり婚（おめでた婚）の比率が比較的高く、入籍のみでスタートする層が目立ちます。一方、キャリアと資金力に一定のゆとりが生まれる20代後半から30代前半は最も挙式率が高い層であるものの、従来のような100人規模の派手婚は激減し、招待人数を厳選したスタイルが主流です。

さらに30代後半以降の成熟層では、世間体にとらわれず「自分たちの美学」を最優先する傾向が強まり、写真撮影に全力を注ぐ層や、身内だけの食事会で完結させる層が過半数を占めます。現代の主要な結婚スタイルを比較検証した以下のデータから、各選択肢のリアルな実情を整理しました。

【実態検証】「結婚式を挙げない後悔」はあるのか？ネットの声と当事者の告白

ナシ婚を選択したカップルは、その後の結婚生活において本当に満足しているのでしょうか。インターネット上のコミュニティや知恵袋、当事者への追跡取材を精査すると、「経済的に大正解だった」という圧倒的な満足の声が聞かれる反面、歳月を経てから表面化する特有の後悔も確認できます。

ナシ婚を選んで「まったく後悔していない」と語る層の論拠は明快です。「式を挙げなかった浮いた費用で新居の頭金を支払えた」「毎年贅沢な記念日旅行に行けており、夫婦関係も極めて良好」といった、日常生活の実利に直結した喜びです。形式的な宴席を行わなかったことによるマイナスは、夫婦二人の関係性においてはほとんど見受けられません。

しかし、数年から十年単位の時間が経過した後に生じる「結婚式を挙げない後悔」には、共通する3つのパターンが存在します。

第1に、「親に花嫁姿（晴れ姿）を見せてあげられなかった」という悔恨です。当時は自分たちの意向を最優先したものの、後に親が病に倒れたり他界したりした際、「一度くらいきちんとした衣装を見せて、親孝行のセレモニーをしておけばよかった」と悔やむケースです。

第2に、「節目としての写真が1枚も手元に残っていない」という喪失感です。記念撮影すら行わずに入籍手続きだけで済ませた結果、子どもが生まれた後に「お父さんとお母さんの結婚式の写真はどこ？」と聞かれて言葉に詰まったという手記は少なくありません。

第3に、親族関係の摩擦です。本人同士は納得していても、伝統的な価値観を重んじる義父母から「けじめがついていない」と陰口を叩かれ続けたり、親族への個別報告が煩雑を極めて余計な疲労を招いたりする事例です。これらの後悔の多くは「披露宴の派手さ」ではなく、「感謝を伝える区切り（イニシエーション）を怠ったこと」に起因しています。

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜「ナシ婚＝親不孝・ケチ」の嘘

ネット上の掲示板やSNSでは、時に「結婚式を挙げないのは親不孝だ」「ケチって記念行事を削る夫婦は離婚率が高い」といった根拠薄弱な言説が散見されます。しかし、これらの言説は昭和・平成期の婚礼観を引きずった偏見に過ぎません。

かつての日本社会において、結婚式は家と家を結びつけるための「家父長制的なお披露目儀礼」であり、親が世間体や体裁を保つためのステージとしての性格を色濃く帯びていました。親が費用を全額負担し、親の知人や仕事関係者が席を埋め尽くすような時代であれば、挙式を拒絶することは「親の顔を潰す行為」とみなされた背景があります。

しかし、当事者本人が費用を工面し、個人の自立が前提となる2026年のブライダル事情において、世間体のために無理をして数百万の借金や預金取り崩しを行うことこそが、将来設計における重大なリスクです。実際に、結婚式にお金をかけなかった夫婦の離婚率が有意に高いという公的統計は存在しません。

現在急増している「フォトウェディング需要」の背景には、まさにこの誤解を解消するヒントがあります。仰々しい披露宴は辞退しつつも、両親をスタジオやロケーション撮影に招待して家族写真を撮り、その後少人数で高級料亭やレストランでの食事会を設けるスタイルです。この形式を選んだ家庭では、従来の挙式以上に親と密に言葉を交わすことができ、「形式的な大宴会よりもはるかに感動的で温かい時間になった」と親世代からも絶賛されるケースが急増しています。

【プロの結論】家族社会学・境界線の視点から見出すべき教訓

家族社会学の観点から見ると、結婚式を巡る葛藤は「新婚夫婦と親との心理的バウンダリー（境界線）」をいかに健全に確立できるかという試練そのものです。昭和・平成のブライダルシーンでは、親の過干渉や「子どもの晴れ舞台を自分の思い通りに演出しようとするステージママ文化」が原因となり、結婚準備中に新郎新婦が疲弊する共依存的なトラブルが頻発していました。

結婚とは、生まれ育った原家族から精神的・経済的に自立し、二人で新しい家庭という独立したユニットを築く宣言です。親の世間体や同調圧力に屈して無理な挙式を強行するのも、逆に親の感情を完全に無視して一方的に絶縁のような形で入籍のみを突きつけるのも、どちらも成熟した自立とは言えません。

「自分たちはどのような家庭を築き、資金を何に優先配分したいのか」を言語化し、親の気持ちに敬意を払いながらも毅然とした境界線を引くこと。その対話のプロセスを経ることこそが、真の意味での自立と健全な家族関係を育む最大の教訓となります。

【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準

結婚式を挙げるべきか、あるいはナシ婚や代替プランを選ぶべきか。迷った際の明確な判断基準を提示します。

【一般挙式・大人数披露宴をおすすめできる人】

• 公私ともに交友関係が広く、お世話になった人々を一堂に集めて直接もてなしたい人
• ドレスや空間装飾、特別な演出など、ブライダル空間そのものに強い憧れと明確なビジョンがある人
• 自己資金に余裕があり、結婚式費用の支出が今後の生活設計や資産形成を圧迫しない人

【ナシ婚・フォト婚・家族婚を真剣に検討すべき人】

• 人前に立って注目を浴びることや、主役として振る舞うことに強いストレスを感じる人
• ゲストに高額なご祝儀や移動の手間をかけさせることへ心理的負担を感じる人
• 挙式費用を新生活の住まい、子育て資金、旅行、投資など、将来の実生活へ投資したい人
• 親族との関係性が濃く、大宴会よりも一人ひとりと落ち着いて会話を交わしたい人

もし迷いが生じているなら、「完全なゼロ（なにもしない入籍のみ）」ではなく、「フォトウェディング＋両家での会食」という選択肢を強く推奨します。これならば、費用を数十万円規模に抑えつつ、花嫁姿の記録と親への感謝という「後悔の種」を完璧に解消できるからです。

【結婚式を挙げる割合】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：結婚式を挙げない「入籍のみ」の場合、親への挨拶や親族への報告はどうすれば角が立たない？
A1：事後報告ではなく、必ず入籍前に「二人で話し合い、これからの新生活や将来設計を優先するために式は挙げない方針である」と直接対面で丁寧に伝えてください。その際、「何もしない」のではなく、「後日、両家で記念の食事会を開きたい」「写真だけはしっかり撮ってプレゼントしたい」と代替案を添えることで、親側の感情的な寂しさをケアし、トラブルを未然に防ぐことができます。

Q2：ご祝儀をもらわないフォトウェディングや家族婚でも、親族からの結婚祝いには内祝いが必要？
A2：挙式を行わず招待していない親族からお祝い金やプレゼントをいただいた場合は、いただいた金額の「半返し（半額程度）」または「3分の1」を目安に内祝い（結婚内祝いの品）を贈るのが一般的なマナーです。フォトウェディングで撮影した記念写真や、手書きの感謝の手紙を添えて贈ると非常に喜ばれます。

Q3：入籍当時はナシ婚で納得していたものの、後から「やっぱり挙げたい」と思った場合はどうすべき？
A3：結婚式に法的な期限はありません。入籍から2〜3年後、あるいは子どもが生まれて落ち着いたタイミングで「ファミリーウェディング」や「バウリニューアル（誓いの更新）」として少人数挙式を行うカップルは年々増加しています。時間が経ったからと諦める必要はまったくなく、その時のライフステージに合った形で記念のセレモニーを計画するのが賢明な選択です。

まとめ：今後の動向と失敗しないための判断基準

結婚式を挙げるカップルの割合がおよそ半数となった2026年の現在において、「式を挙げないこと」はもはや特異な選択でも、後ろめたいことでもありません。社会的な見世物や世間体のために大金を投じる時代は終わり、自分たちが真に大切にしたい価値観にお金と時間を注ぐ、極めて合理的で誠実な時代が到来しています。

大切なのは、周囲の風潮や旧来の固定観念に流されて極端な決断を下さないことです。「みんなが挙げているから無理をして挙げる」のも、「みんなが挙げていないから何も残さない」のも、どちらも将来の後悔につながりかねません。

大規模な披露宴、親しい身内だけの家族婚、記憶と記録を残すフォトウェディング、そして潔い入籍のみの選択。無数の選択肢がフラットに開かれている今だからこそ、二人でじっくりと対話を重ね、これからの人生にとって最も心地よい「はじまりの形」を選び取ってください。 （出典: 結婚 式 挙げる 割合（Yahoo!ニュース））